熊本地震で被災した西原村古閑地区は29世帯の人々が農業を営みながら暮らしていましたが、現在多くの人々が集落から離れた仮設団地での生活を余儀なくされています。大自然の脅威を前に、生活道路の寸断による復旧作業の遅れや中止など生活インフラの脆弱性を露呈した被災地では、既存のインフラに依存しない自律的なインフラの在り方が求められているのではないでしょうか。そこで阿蘇山と俵山の麓の集落として石灰が多く含まれた地質を利用した版築構法による土着的な復興住宅群を提案します。施工段階から住民や左官職人を巻き込み、住宅群として整備された後は役目を終えた住戸から蔵や観光資源など用途変更を繰り返し、災害復興住宅の外形が残された微地形として少しずつ自然へと還っていきます。西原村のコミュニティを紡ぎながら五年、十年、百年と震災復興までの未来を見据えたライフラインとしての復興住宅を提案します。